職場でいじめを受けたときにやるべきこと

職場で理不尽にいじめを受けてしまう可能性もあります。
そのときに、我慢をし続ける人もいれば、全く悪いことをしていないのに会社を辞めざるを得ない状況になってしまう人もいるでしょう。
同じ場所で働き続けたい、状況を改善したい、加害者に非を認めてほしい等の気持ちがある場合は、適切な手順や内容で行動していく必要があります。
闇雲に動いてしまうと逆効果になる恐れがあるので、職場でいじめを受けたときにやるべきことについて正しく理解しておくことが大事です。

参考：職場いじめのよくあるパターン7選と被害時に役立つ対処法・相談窓口まとめ

本当にいじめかどうか判断する

まず、本当にいじめかどうか判断することから始めなければなりません。
多くの場合は本当に被害を受けていますが、稀に指導をこれと勘違いしてしまう人もいます。
相手の主張が正当であったり、言葉や暴力による被害を受けたりしていない場合は該当しない可能性があるでしょう。
単なる指導であるにも関わらず、上司や第三者機関に相談すると会社での居場所を失ってもおかしくない為、まずは本当に被害を受けているかどうか冷静な目で見直すようにします。

パワハラ問題を避けるために

この記事はこんな人におすすめ・パワハラだと部下から訴えられている・パワハラの具体例が知りたい・自分がパワハラ上司だと言われている本人は大したことをしていないと思って話したり行動したことでも、受け取る側の解釈によってはパワハラだと感じることが

www.gonglove.org

証拠集めを行う

明らかに被害を受けていると感じた場合は、証拠集めを行うようにしてください。
証拠がないまま訴えかけたとしても、信じてもらえない可能性が高いです。
仮に加害者が他の従業員の前で暴言を吐いたり暴力をふるったりするような人であったとしても、本人が認めなかったり周りが事実を話してくれなかったりするとなかったことにされてしまう恐れがあります。
特に権限を持っている人や長期間その職場で働いている人であれば、悪いことをしていると分かっていても被害者を庇うことが出来ないと考えている従業員が多くてもおかしくありません。
いざというときに提出出来る証拠がなければ、不利になってしまうこともあると理解しておくことが重要です。
毎日何をされたか書き記したノートやメモを用意しておくことも大事ですし、必要に応じてボイスレコーダーを使ったり動画撮影を行ったりしておくことが効果的だと言えます。
場所やタイミングによっては録画や録音が違法となる可能性もあるので注意が必要ですが、問題ないタイミングで証拠を獲得しておくことが重要です。

相談する窓口を決定する

相談する窓口を決定することも大切な作業だと言えます。
近頃は会社内に相談窓口を構えるケースも増えており、こちらの利用を検討する人もいるかもしれません。
気をつけておかなければならないのが、本当に公平に判断を行ってくれる窓口かどうかということです。
企業でひどいいじめが発覚して大きなニュースになってしまった場合、企業全体の評判を下げることになりかねません。
最初から事実を認めて解決をしたり公表を行ったりする会社もありますが、面倒ごとを避けたいという考えから隠蔽を考える企業もあります。
社内窓口を利用する場合であったとしても、上手くいかなかった場合に頼ることが出来る第三者機関を探しておいたり、窓口での相談や事実が揉み消されないように、やはり証拠をきちんと確保しておいたりすることも大事です。

まとめ

職場でいじめを受けてしまえば、何もかも嫌になってしまってもおかしくないと言えます。
けれども、つらい思いから解放されたい、加害者に罪を償ってほしいと考えるのであれば行動が必要です。
どうしても難しい場合は会社を辞めて早めに他の環境に移るという選択も可能ですが、まずは闘いたいと考えるのであればこういった流れで解決を目指していく必要があります。
本当に被害を受けているか判断していなかったり、証拠を集めていなかったり、相談する場所を間違えたりすると、上手く解決出来なくなるリスクが大きいです。
納得出来る結果に繋げる為にも、やるべきことを理解した上で行動に移すようにしましょう。